大相撲夏場所２日目の５月11日、横綱豊昇龍（26）（立浪部屋）が日本相撲協会に休場を届け出た。初日（10日）の小結高安戦に敗れた際、右太もも裏を痛め、取り組み後、車いすで診療所に運ばれていた。 今場所は横綱大の里、大関安青錦も初日から休場しており、一人横綱となっていた豊昇龍の休場で2025年春場所依頼、７場所ぶりでの横綱不在となった。東西の両横綱が揃って休場するのは、2021年春場所の白鵬、鶴竜以来、５年ぶり。

インドの人気俳優、C.ジョセフ・ビジャイ氏が５月10日、南部タミルナドゥ州（推計人口約7,700万人）の首相に就任した。４日に開票された州議会選挙で、２年前に自ら立ち上げた新政党TVKから立候補し当選。TVKは60年近く実験を握ってきた既成の２政党を退け、第一党に躍進した。改革を掲げ、他政党の協力で州首相に必要な過半数の議席を得た。 連邦共和制をとるインドでは州政府に幅広い権限があり、州首相は小さな国の長のような存在だ。ビジャイ氏は10日の就任式で「宗教に偏らない、社会正義の始まりだ」と宣言した。 ビジャイ氏は60本以上の映画に出演したスター。現地紙タイムズ・オブ・インディアによると、同氏の最新作の報酬はインド映画界でも最高峰の27億5,000万ルピー（約45億円）とされる。

警察庁によると、2025年に全国で確認されたロマンス詐欺件数は5,604件で、被害総額は552億円に上った。2023年に比べ件数、被害額ともに３倍以上に増えた。 増えているのは、SNSのやり取りで恋愛感情を抱かせ、架空の投資話などに引き込む「SNS型ロマンス詐欺」被害。原因の一つは生成AIの普及にによるもの。最初はお金の話は一切出さず、１〜数カ月と長い時間をかけて関係をつくる特徴があるという。 世間話から始めて接触回数を増やし、悩み相談など深い話題に移っていく。さらに秘密を共有することで被害者を囲い込んでいく。巧妙な手口だ。

３歳馬によるマイル王決定戦、第31回NHKマイルカップ（1600ｍ芝、Ｇ１、18頭出走）が５月10日、東京競馬場で行われた。１番人気のロデオドライブ（ダミアン・レーン騎乗）が１分31秒５で優勝し、Ｇ１初制覇するとともに、１着賞金１億3,000万円を獲得した。レーン騎手はこのレース初勝利、日本国内Ｇ１通算７勝目。辻哲英調教師はＧ１初勝利。 ロデオドライブは道中、中団後方でレースを進め、最後の直線で末脚を伸ばし、ゴール前での４番人気のアスクイキゴミとの競り合いを鼻差制した。６番人気のアドマイヤクワッズが１馬身1/4差３着に入った。

卓球の世界選手権団体戦は５月10日、ロンドンで決勝戦が行われた。男子は57年ぶり、女子は55年ぶりの制覇が期待された日本勢は、いずれも中国勢に敗れ銀メダルに終わった。 女子は第３試合を終わって２−１でリード、制覇に王手をかけたが、主軸の張本美和、早田ひなが、これまでの大会からパワーアップした、中国の世界ランキング１位の孫穎莎の正確無比の速さに屈した。無念の２−３でまたも制覇を逃した。 男子は準決勝までの粘り強さを発揮できず、０−３で敗れ中国の牙城を崩せなかった。

イラン国営通信は５月10日、イランが戦闘終結に向けた米国からの提案に対する回答を、仲介国・パキスタンに送ったと報じた。トランプ米大統領は同日、SNSに投稿、「イランのいわゆる”代表”からの回答を読んだ。気に入らない。全く受け入れられない」と批判した。

国立健康危機管理研究機構は５月９日までに、全国の医療機関から４月20〜26日に報告された、はしか（麻疹）の患者数（速報値）は68人で、１月からの累計が436人になったと明らかにした。年間744人に上り、過去10年で最多だった2019年の同時期に迫るペースで増えている。2026年累計で265人（暫定値）と、すでに大幅に上回っている。１週あたり68人は今年最多。今年の患者は10〜30代が74％を占めている。

MLBは５月８日、各地で行われた。ホワイトソックスの村上宗隆はシカゴで行われたマリナーズ戦に「２番・一塁」で出場し、１回にMLBトップに並ぶ15号ソロを放った３試合ぶりの本塁打だった。打撃成績は４打数１安打１打点。チームは８−12で敗れ、３連敗。

欧州中央銀行（ECB）のラガルド総裁は５月８日、米国のAI（人工知能）開発の新興アンソロピックの新型AIを利用したサイバー攻撃への防御策を検討していることを明らかにした。 アンソロピックが４月に公表した新型AI「Claude Mythos(クロード・ミュトス)」は、システム上の未知の脆弱性を特定できるとされる。金融システムを対象に、クロード・ミュトスが悪用され、攻撃されると脆弱性を衝かれる懸念があり、当局による警戒が広がっている。

環境省の実態調査によると、家庭などから出た一般廃棄物の2024年度の総排出量は3,811万トンで、ピークだった2000年度の5,483万トンに比べ約30％減少したことが分かった。一方、収集や焼却に要する処理費用は増え続けている。2024年度は２兆4,489億円で、10年間の増加額は約5,000億円に上っている。 ごみ排出量の減少は、人口減、ごみ収集の有料化に加え、中古品取引の拡大などが背景にあり、2012年度以降、過去最少の更新が続いている。 政府は、総排出量を2030年度に約3,700万トンまで減らす目標を掲げており、食品ロスの削減やリサイクル品の活用促進に力を入れる方針だ。 2024年度の一般廃棄物のうち、家庭から出た「生活系ごみ」は2,637万トンで全体の約70％を占めている。店舗ysオフィスからの「事業系ごみ」は1,175万トン。