ベンチャー企業のスマート農業支援機器開発相次ぐ

ベンチャー企業のスマート農業支援機器開発相次ぐ

ベンチャー企業が農作業の効率化を支援するシステムを相次ぎ開発している。センサーを活用して自動で適量の水と肥料を与えたり、土壌の水分量を手軽に計測したりでき、作業を省力化しながら、収穫量を増やせるのが狙いだ。
ネットワーク監視機器を手掛けるルートレック・ネットワークス(神奈川県川崎市)はビニールハウスでのキュウリやトマトなどの栽培向けに「Zero agri(ゼロアグリ)」をつくり上げた。地面にはわせたチューブの穴から作物の根元に肥料を与える「養液土耕」で用いる。センサーで日照や土中の水分、肥料の濃度を測り、10分ごとに本体装置がクラウドシステムにデータを送信する。
sensprout(センスプラウト、東京都港区)は、川原圭博・東京大学准教授が開発した格安センサーを使い、土中の水分を図るシステムを年内に販売する。土壌に複合のセンサーを挿せば水の足りない区画が分かり、効率的な水やりができる。
これらの支援機器を、人手不足や高齢化に悩む中小農家らに導入を促す考えで、ＩＴ(情報技術)化が遅れた農業分野に広がれば、ピーク時の７割の８兆5000億円に減少した総産出額伸びることも期待できそうだ。