スウェーデンハウス(所在地:東京都世田谷区)が実施した「コロナ禍における住まいの意識調査」によると、コロナ前と比べると、”家族の団欒”が「増えた」と感じた人は全体で41.6％に上った。中でも在宅勤務経験ありの方では60.7％が増えたと回答し、突出した割合を示した。政府の在宅勤務要請・奨励などにより、家で過ごす時間が長くなり、それが家族の団欒につながっている。
住まいに求める要素の変化については、全体および20～50代では「インターネット環境に求める要素が変化した」という回答割合がトップ。在宅勤務経験ありの方では「仕事ができる空間・ワークスペース居住スペースの切り分け」の回答が55.6％でトップを占めた。
さらにリモートでの対応の機会を数多く経験したことで、「勤務地から遠いところでも住みたい」回答が24.1％あり、他の属性に比べ明らかに高かった。
調査は全国の20～60代の男女500人(各年代100人ずつ、在宅勤務経験あり109人、在宅勤務経験なし253人)に４月２～５日、インターネットで実施した。