三井不動産レジデンシャルが、同社のマンションもしくは戸建て住宅を契約した20代～70代以上の475人を対象にインターネットで実施したアンケート調査によると、住宅購入者の70％はコロナ流行前から購入を検討していた人だったことが分かった。
新型コロナウイルス感染症拡大による働き方やライフスタイルの変化が住宅購入のきっかけになったと回答した人が、マンション契約者では全体の23％、戸建て住宅の購入者の30％だった。
また、新型コロナが流行する前にマンションの契約を視野に入れていた対象者は全体の77％で、戸建て住宅購入を検討していた対象者は全体の70％に上った。そして、これらの層が昨今の好調な住宅マーケットを支えているとみられる。