藤原定家『明月記』の「赤気」はオーロラ 極地研など
国立極地研究所や国文学研究資料館などのチームは、平安・鎌倉時代の著名な歌人、藤原定家(1162～1241年)が日記『明月記』に書き記した「赤気(せっき)」という現象について、研究・解析した結果を米地球物理学連合の学術誌に発表した。
これによると、赤気とは「太陽の異常な活発化によって京都の夜空に連続して現れたオーロラだった可能性が高い」という。同チームは過去2000年の地磁気の軸の傾きを計算した。その結果、北米大陸方向に傾いている現在の軸が、1200年ごろには日本列島側へ傾いていてオーロラが出現しやすい時期だったことが分かった。また、中国の歴史書『宋史』の同２月の記録に「太陽の中に黒点があり、ナツメのように大きい」と書かれていることに着目。この時期は太陽活動が活発化していた可能性が高いと分析した。
明月記には1204年２～３月にかけて、京都の北から北東の夜空に赤気が連続して現れ、定家は「山の向こうに起きた火事のようで、重ね重ね恐ろしい」と書き記している。この時代、連続したオーロラの観測記録としては国内最古という。
「聖徳太子」「鎖国」復活へ 指導要領改訂案を修正
文部科学省は、小中学校の学習指導要領の改訂案で不評だった「聖徳太子」「鎖国」など歴史上の人物や出来事などの表記を一転、元に戻したり、復活させることが分かった。こうした修正を反映した指導要領は３月末に告示される。
文科省は３月15日まで改訂案について、パブリックコメントで意見を募った。その結果、とくに不評だったのが聖徳太子の表記。改訂案では、小学校で「聖徳太子(厩戸王=うまやどのおう)」、中学校は「厩戸王(聖徳太子)」としていた。これは学会などの歴史研究を踏まえたものだった。しかし、「小中学校で表記が異なると教えづらい」といった声が出て、国会でも「歴史に対する冒瀆(ぼうとく)だ」などの批判の声が相次いだ。
このため、文科省は小中学校とも「聖徳太子」に戻し、中学の指導要領には「古事記や日本書紀で『厩戸皇子』などと表記され、のちに『聖徳太子』と称されるようになった」などと加えることにした。
世界生活費ランキング１位シンガポール アジア上昇
英経済誌エコノミストの調査部門エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)が発表した「世界の生活費」ランキングによると、シンガポールが引き続きトップとなった。円高の影響で東京と大阪がそれぞれ４位と５位になり、10位以内に復活した。
２位は香港、ソウルが６位で、上位10位の半分がアジアの都市となるなど、アジアの都市の再上昇が目立った。一方、最も生活費が安かったのはカザフスタンアルマトイ、次いでナイジェリアのラゴスとなった。
米国の都市ではニューヨークが９位、ロサンゼルスが11位だった。欧州ではチューリヒが３位、ジュネーブとパリがともに７位、コペンハーゲンがニューヨークと同じ９位と、４都市が10位以内に入った。ロイター通信が報じた。
山形・庄内砂丘で平安時代に起きた巨大津波の痕跡
山形大学の研究チームの調査によると、山形県の庄内砂丘でこれまで知られていなかった、高さ30㍍を超えるような巨大津波に襲われていた可能性を示す痕跡が見つかった。
山形大の研究チームは、海岸からおよそ１㌔ほど内陸に入った斜面にある泥の層に着目。この泥の層は標高25㍍から37.9㍍の付近にあり、含まれていた植物から年代を測定したところ、西暦1000年代から1100年代前半、平安時代後期にできたとみられることが分かった。同チームは、巨大津波によって、低いところにあった近くの沼の泥が巻き上げられたみている。
山形県の想定では、今後起こる可能性のある巨大地震等自然災害による津波の高さは最高で16.3㍍としており、今回見つかった痕跡が津波によるものだとすると、想定を大幅に上回ることになる。
関電・中国電などがカンボジアで送配電コンサル
ニュージェック(大阪市北区)、関西電力(大阪市北区)、中国電力(広島市中区)の３社はカンボジアプノンペン特別市で、カンボジア電力公社からプノンペン市送配電網増強事業に係るコンサルタント業務を受託し、このほど契約を締結した。
今回契約したコンサルタント業務の内容は、平成29年３月から平成34年５月までの５年余りにわたり、３社の社員を現地に派遣し、送変電設備および配電設備の増強のための設計、入札図書の作成・入札審査、契約交渉補助、施工監理等を実施するとともに、これらを通して同国の技術者へ技術移転を行うもの。
カンボジアでは安定した経済成長に伴い電力需要が急速に拡大、とりわけプノンペン特別市圏は同国内電力需要の７割を占める経済の中心地であり、同地域での電力の安定供給は同国の最優先課題の一つとされ、早急な電力設備の構築が必要とされている。
古野電気 中国海運大手と船舶用電子機器で基本合意
古野電気(本社:兵庫県西宮市)は３月20日、中国海運最大手の中国遠洋海運集団有限公司(本社:中国・上海市、COSCO SHIPPING)との間で、船舶用通信機器およびナビゲーション機器に関する戦略的パートナーシップ構築に向けた検討を進めていくことで基本合意書を締結した。
古野電気は船舶用電子機器の開発・生産・販売・アフターサービスをコア事業としている。COSCO SHIPPINGは、世界最大規模の支配船舶数(約1100隻、うちコンテナ船の運航シェアは世界４位)を誇り、傘下企業で造船や港湾、物流事業などを手掛ける総合海事産業グループを形成している。
なお、今回のパートナーシップ基本合意書は、古野電気の中国市場における販売代理店でもある平成商事(本社:神戸市)を含む３者による締結となっている。