全国38の都道府県にある銭湯の組合でつくる、全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会のまとめによると、2024年の全国の銭湯の数は1,653軒で、前年より102軒減少し、過去最少を更新した。これは後継者不足や施設の老朽化などが主要因だが、ここ数年は燃料の高騰が続いて採算を窮迫。信用調査会社などによると、この状況が続けば減少が加速する可能性がある。
全国の銭湯は、ピーク時の1968年には１万7,999軒あった。それが家庭での風呂の普及のほか、事業者サイドの後継者不足や採算などで施設の老朽化が進み、廃業が相次いだ。そして、ここ数年は燃料費の高騰がが続き、2023年には1,755軒と、ピーク時の１割を切った。