競馬の第30回NHKマイルカップ（Ｇ１，1600ｍ芝、18頭出走）は５月11日、東京・府中市の東京競馬場で行われた。９番人気のパンジャタワー（松山弘平騎乗）が１分31秒７で優勝し、Ｇ１初制覇を飾るとともに、１着賞金１億3,000万円を獲得した。松山騎手はこのレース初勝利。
パンジャタワーは中団の外でレースを進め、最後の直線で大外から一気に末脚を伸ばした。これに対し、後方待機策で直線勝負にかけた３番人気のマジックサンズとゴール前で頭の上げ下げとなった、競り合いを制した。３着に12番人気のチェルビアットが入り、波乱のレースとなった。１番人気のアドマイヤズームは14着に敗れた。

大阪・関西万博会場で５月11日、関西を中心に集まった１万2,000人以上のメンバーによるマーチングバンドの演奏が披露され、「最大のマーチングバンド」としてギネス記録に認定された。
ギネし世界記録に挑戦する催しは、関西吹奏楽連盟などが開き、関西の高校や中学校のマーチングバンド部や吹奏楽部など333団体、１万2,269人が参加した。生徒たちはそれぞれの団体の衣装を身に着け、１周およそ２kmの会場のシンボル「大屋根リング」の上で隊列を組み、ホイッスルに合わせてトランペットやクラリネットなどの演奏を始め「星条旗よ永遠なれ」を奏でながら、およそ20分間、行進した。
記録達成の条件となっていた400ｍ以上を行進することなどが認定員などによって認定された。1997年に達成された１万1,157人によるマーチングバンドを上回る新記録となった。

JAMSTEC（海洋研究開発機構）など国際研究チームによると、海の生態系への影響が指摘されている「マイクロプラスチック」が、世界各地の海の水面付近から水深数千メートルの深海に至るまで、あらゆる深さに分布していることが分かった。これは、2024年までの10年間に世界各地の1,885カ所の海で様々な調査方法で収集されたデータをまとめて分析したもの。
マイクロプラスチックは、プラスチックごみが５ミリ以下の大きさに細かくなったもの。魚などが飲み込みやすいため、生態系への影響が懸念されている。とくに0.1ミリ未満の比較的小さなものが、世界各地の海に均一に広がる傾向がみられたという。
研究グループは、こうしたマイクロプラスチックは沈むのに時間がかかるため、長期間にわたって生態系に影響を与える可能性があるとしている。

日産自動車（本社：横浜市西区）は５月９日、北九州市で計画していた電気自動車（EV）向け電池工場の建設を断念すると発表した。業績不振やEV市場の成長鈍化で、投資に見合う利益を得られないと判断した。
日産の計画では、1,533円を投じて15万㎡の敷地に新型のLFP（リン酸鉄リチウムイオン）電池工場を建設、2028年の稼働を見込んでいた。新型電池は、従来のリチウムイオン電池に必要なレアメタルを使わずに製造できる。これにより３割のコスト減につなげ、次世代EVに搭載する考えだった。
同社は１月に地元自治体と立地協定を締結したばかりで、経済産業省はこの計画に最大557億円の補助金を出す方針だったが、９日に認定を取り消した。

国内初のカジノを中核とした統合型リゾート（IR）の事業会社「大阪IR」は５月９日、社名を「MGM 大阪」に変更すると発表した。変更は１日付。米リゾート大手、MGMリゾーツ・インターナショナルのIR開発・運営の知見をはじめとするブランド力を活用し、大阪で世界最高水準のIRの実現を目指すとしている。
大阪IRには、MGMの日本法人とオリックスが約41％ずつ出資し、パナソニックホールディングスや鉄道大手など、関西を中心に22社が残りを出資している。社名変更後もこの出資比率は変わらない。
大阪でのIRは2030年秋ごろの開業を目指しており、年間2,000万人の来訪と、約5,200億円の売り上げを見込む。

大阪・高槻市の音楽イベント「高槻ジャズストリート」を主催する実行委員会が、イベントを存続させるために支援金を募っていたクラウドファンディング（CF）で、目標額の750万円を上回る911万5,000円（1,020人）が５月７日までに集まった。資金難で今年限りで、存続が危ぶまれていたが、来年も開催できる見通しとなった。
これは例年、５月の連休２，３日間にわたり、スタート間もない頃は高槻市内の数カ所で１日に複数回行われた、ライブでジャズ演奏を楽しむイベント。1999年の初回から入場無料で行われ、経費はTシャツの売り上げなどで賄ってきた。しかし、昨年は物価高騰などで約750万円の赤字となり、支援金が目標額に届かなければ終了も検討されていた。

インドとパキスタンの両政府は５月10日、攻撃の応酬から一転、即時停戦で合意したと発表した。インド・パキスタン両軍の最高幹部が電話会談し、停戦で合意したと明らかにした。米国のトランプ政権はこの２日間、バンス副大統領とルビオ国務長官が紛争回避に向け、インドのナレンドラ・モディ首相、パキスタンのシャバズ・シャリフ首相らと会談を重ねていた。双方が陸海空すべてで発砲と軍事行動を停止するという。

英国、フランス、ドイツとポーランドの欧州４首脳は５月10日、ウクライナの首都キーウを訪れ、ウォロディミル・ゼレンスキー大統領と会談した。その結果、米国の監視下で30日間の無条件停戦を12日から始めるようロシアに要求し、応じない場合は制裁を強化する方針で一致した。スターマー英首相、マクロンフランス大統領、メルツドイツ首相、ポーランドのドナルド・トゥスク首相とゼレンスキーの５人の会談に続き、トランプ大統領と電話で協議した。

パナソニックホールディングス（HD）は５月９日、希望退職などで１万人規模の人員削減を実施すると発表した。
人員削減は主に2026年３月期に実施。対象はグループ全体の従業員で、国内5,000人、海外5,000人を想定する。パナソニックHDの連結従業員数は2025年３月末時点で20万7,548人で、削減規模は全体の５％弱に相当。総務や人事など間接部門が肥大化し、固定費の負担が業績を圧迫していることから構造改革の一環として、組織のスリム化を図る。
一連の構造改革で計1,500億円以上の利益改善を目指す。主要なものとして、①人員削減による利益面の改善効果は700億円②家電などを手掛けるパナソニックの分割・再編で330億円③不採算事業からの撤退や拠点統廃合420億円ーーなどを見込む。
構造改革に加え、車載電池事業など注力事業の収益性を向上させることで、2029年３月期までに利益面で3,000億円以上の改善を図るとしている。