第102回東京箱根間往復大学駅伝競争は１月３日、復路（５区間109.6キロ）が行われ、往路を制した青山学院大が大会新記録の10時間37分34秒で３年連続９度目の総合優勝を達成した。国学院大が過去最高の２位、順天堂大が３位に入った。
最も活躍した人に贈られる「金栗（かなくり）杯」、総合優勝に最も貢献した大会最優秀選手（MVP）には、いずれも５区間新記録で青学大の往路逆転優勝に貢献した黒田朝日（４年）が選ばれた。

MLBのアストロズは１月２日、プロ野球の西武からポスティングシステムで移籍を目指していた今井達也投手（27）と３年契約を結んだと発表した。１、２年目のシーズン終了後に、選手側が契約を破棄できる「オプトアウト」の権利が含まれている。
球団公式Ｘで、今井の画像に「WELCOME TO HOUSTON(ヒューストンへようこそ)」と歓迎のメッセージを添え発信した。本拠地球場の「ダイキン・パーク」は、空調大手のダイキン工業の米国子会社が命名権を取得している。
AP通信などによると、契約は総額5,400万ドル（約84億7,000万円）。投球回に応じて出来高が加わり、最大で総額6,300万ドル（約98億8,000万円）になるという。
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米国・ニューヨーク（NY）市長に１月１日、初のイスラム教徒で急進左派のゾーラン・マムダニ氏が就任した。任期は４年。同氏は低・中所得層寄りの政策を掲げて支持を急拡大し、市長に選出された。公約は家賃の引き上げ凍結や富裕層への増税など庶民生活への支援を前面に打ち出したものが目立つ。
ただ、これらの公約は市長の権限で実現できる政策は限られる。NY州政府とトランプ米大統領という２つの大きな”壁”があり、これらを乗り越えられるのか？粘り強い交渉力と、情報発信力が試される。

サッカーの第47回皇后杯全日本女子選手権は2026年１月１日、東京・MUFGスタジアム（国立競技場）で、WEリーグ勢による決勝戦が行われた。INAC神戸とサンフレッチェ広島レジーナとの間で接戦が繰り広げられ、２−１で広島が競り勝ち初優勝を飾った。神戸は２大会ぶり８度目の優勝を逃した。
皇后杯が単独で元日に国立競技場で行われるのは初めてで、観客１万6,527人が戦況を見守った。

強い寒気の襲来で１月２日、日本海側を中心に雪が降り、東京都心や大阪市で今季の初雪を観測した。雪は３日も降り続く見通しで、気象庁が注意を呼びかけている。降雪量次第で、とりわけ高速道路を利用するUターン客らへの影響が懸念される。
同庁によると、２日午後９時までの24時間の降雪量は福井県南越前町で41センチ、広島県庄原市で41センチ、兵庫県香美町で31センチ、鳥取県大仙町で30センチなど観測されている。

皇居・宮殿で１月２日、新年一般参賀が行われた。天皇、皇后両陛下はじめ上皇后ごや秋篠宮ご一家の３世代揃って宮殿のベランダに立ち、参賀者に手を振られた。昨年９月に成年式を終えた秋篠宮家の長男、悠仁さま（19）が初めて出席され、午前、午後の計５回すべてに臨み手を振られた。参賀者は前年並みの計６万140人だった。
天皇陛下はあいさつで、「本年が皆さんにとって、穏やかで良い年となるよう願っております」と話された。

米国務省のトミーピコ゚ット報道官は１月１日、中国が台湾周辺で２日間にわたって実施した大規模な軍事演習について、「不必要に緊張を高めるものだ。中国政府に対し、自制し、台湾への軍事的圧力を停止し有意義な対話を行うよう強く求める」と非難した。さらに「米国は台湾海峡の平和と安定を支持し、武力や威圧などによる一方的な現状変更に反対する」とした。

米メディアは2026年１月１日、プロ野球西武からポスティングシステムで、米メジャーリーグ遺跡を目指していた今井達也投手（27）が、アストロズと３年総額5,400万ドル（約84億7,800万円）で契約合意したと報じた。契約は最大6,300万ドルになるという。

総務省が12月31日に公表した１日現在の人口推計によると、2007年生まれの新成人（18歳）は、109万人（男性56万人、女性53万人）で、過去2番目に少なかった前年の横ばいだった。人口減少が続いている影響で、総人口（１億2,296万人）に占める新成人の割合は0.89％と微増となった。
十二支別の人口は、午（うま）生まれが940万人で最も少なく、像人口に占める割合は7.6％。男女別では、年男456万人、年女484万人だった。今年は60年に１度巡ってくる「丙午（ひのえうま）」にあたり、産み控えが予想される。

共産党議長を務めた元衆院議員、不破哲三（ふわ・てつぞう、本名：上田建二）氏が12月30日、急性心不全のため、東京都内の病院で死去した。95歳だった。家族葬を行い、党主催の葬儀は後日開く予定。不破氏は東京生まれ。東大理学部卒業。1969年の衆院選で旧東京６区から初当選し、11期務めた。
1970年に40歳で党書記局長となり、1982年に宮本顕治氏の後を継ぎ委員長に就任。党の”理論的支柱”として、無党派層の指示獲得を視野に入れた”現実・柔軟路線”を推進した。2000年の党大会で、党規約を改定し、「前衛政党」「社会主義革命」などの文言を削除した。2003年に議員引退。