競馬の横山典弘騎手3,000勝達成 JRA2人目 2026年3月10日アジア-社会つなぐfujishima 日本中央競馬会(JRA)の横山典弘騎手(58)が3月8日、中山第9レースでマイユニバースに騎乗して1着となり、、JRA通算3,000勝(地方、海外除く)を達成した。JRAでは2007年に到達した武豊騎手に続き、史上2人目。
高木美帆 現役ラストレースで総合3位 2026年3月10日アジア-社会つなぐfujishima オランダのヘーレンフェインで行われたスピードスケートの世界選手権オールラウンド部門で、今大会で現役を退く女子の高木美帆が、総合3位に入った。これは短距離から長距離の4種目総合で争う競技で、スピードに加え持久力など高い総合力が問われるレースだった。
1月実質賃金1.4%増 13カ月ぶりプラス 2026年3月10日アジア-社会つなぐfujishima 厚生労働省のまとめによる1月の毎月勤労統計調査(速報値、従業員5人以上の事業所対象)によると、物価変動の影響を除いた実質賃金は、前年同月比で約1.4%増えた。プラスは13カ月ぶり。ガソリン減税などで物価の伸びが鈍り、賃上げ効果が上回った。 名目賃金を示す1人あたりの現金給与総額は30万1,314円と3.0%増えた。基本給にあたる所定内給与は26万9,198円で3.0%増加し、33年3カ月ぶりの高い伸びとなった。
防災庁に各省への勧告権 設置法案を閣議決定 2026年3月10日アジア-社会つなぐfujishima 政府は3月6日、防災対策の司令塔機能を担う「防災庁」の設置法案と関連法案の改正案を閣議決定した。防災庁は11月の設置を目指す。各省庁への勧告権を持ち、平時の防災策から災害対応、復旧・復興まで一貫して統制する。 内閣府の防災担当を格上げし、専任の閣僚を置く。副大臣と政務官も配置し、災害発生時は現地で陣頭指揮を取る。
オマーンから107人乗せたチャーター機帰国 2026年3月10日アジア-社会つなぐfujishima 中東から帰国を希望する日本人ら107人を乗せたオマーン発のチャーター機が3月8日、成田空港に到着した。また、イランから日本人13人と外国籍の家族1人の計14人が7日(日本時間8日)に隣国アゼルバイジャンの首都バクーに陸路で退避した。 外務省によると、アラブ首長国連邦(UAE)のドバイから60人、アブダビから30人の計90人が帰国に向け、陸路でオマーンの首都マスカットに入った。
WBC 侍Jが豪州下し3連勝で1位突破決定 2026年3月9日アジア-社会つなぐfujishima ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)は3月8日、東京ドームで1次リーグC組が行われ、日本代表「侍ジャパン」がオーストラリアに4−3で競り勝ち3連勝とし、同組1位突破を決めた。侍ジャパンは10日にC組最終戦でチェコと対戦する。
ネパール総選挙”ラッパー”候補が前首相破る 2026年3月9日アジア-社会つなぐfujishima ネパールで3月5日投票された下院(定数275)総選挙で、振興の国民独立党(RSP)の首相候補でラッパーのシャハ前カトマンズ市長(35)が7日、昨年の政変で辞任したオリ前首相(74)を東部の小選挙区で破り、当選を確実にした。 RSPは、オリ氏を辞任に追い込んだ大規模反政府デモの中心となった10〜20代のZ世代の若者たちが支持している。RSPが勝利すれば、オリ氏率いる統一共産党(UML)など主要3政党が長年交代で政権を担ってきたネパール政治の転換点となる。
中国「自立自強」と人型ロボ・AIが両輪 2026年3月9日アジア-社会つなぐfujishima 中国は3月5日開幕した全国人民代表大会(全人代)で2026年からの第15次5カ年計画で、経済・社会の運営方針を公表した。要点は①自立自強②人型ロボットーーの加速と強化。 科学技術の「自立自強」を加速させ、米国などに依存しないサプライチェーン(供給網)をめざす。また、人型ロボット、AI(人工知能)などハイテク分野の競争力を高めていく。
WBC 侍J 韓国に逆転勝ち メジャー勢躍動 2026年3月8日アジア-社会つなぐfujishima ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)は3月7日、東京ドームで1次リーグC組の試合が行われ、日本代表「侍ジャパン」は韓国に8−6で逆転勝ちして開幕2連勝を飾った。鈴木誠也、大谷翔平、吉田正尚が3人でアーチ4本を共演、豪快に勝ちきった。
米貿易裁 違法トランプ関税に返還命令 2026年3月8日アジア-社会つなぐfujishima 米国際貿易裁判所は3月4日、米政府に対し、違法に徴収した、1,300億ドル(約20兆円)超とされる関税を返還する手続きを取るよう命じた。ただ、トランプ政権側は上訴するとみられ、最終的な決着はなお時間がかかりそうだ。 同裁判所は違法関税を納めた全輸入業者が「最高裁判決の恩恵に浴する権利がある」と指摘。提訴に踏み切っていない企業も含めて還付を受ける権利があるとの考えを示唆した。