東大と理研は５月13日、次世代超効率水処理膜の実現に向けて、水を超高速で通すにもかかわらず、塩を通さないフッ素ナノチューブを開発したと発表した。
持続可能な社会を実現するうえで、海水の淡水化は必要不可欠な課題であり、これまで様々な水処理膜が開発されている。しかし、地球規模の飲料水不足を解決するには、現在用いられている水処理膜の能力を破格に高める必要がある。
今回両者の研究グループは、テフロン表面のように内壁がフッ素で密に覆われた内径0.9ナノメートルのナノチューブ（フッ素化ナノチューブ）を超分子重合により開発した。このナノチューブは塩を通さないが、これまでの目標だったアクアポリンの4,500倍の速度で水を透過した。
京都大学iPS細胞研究所や大阪大学のグループは４月20日、iPS細胞から作製した軟骨の組織を移植して、ラットの尾の付け根部分にある椎間板の機能が再生され、正常に保つことができたと発表した。グループは今後、より大きな動物で研究を進め、２、３年後をめどにヒトに移植する臨床研究を目指したいとしている。
背骨にある椎間板の中には「髄核」と呼ばれる組織があり、この組織が傷ついたり、失われたりする「椎間板変性」は、日本人の腰痛の主な原因の１つとされている。グループは髄核の細胞が、軟骨の細胞と遺伝的に似た特徴を持つことを突き止め、尾の付け根部分にある椎間板から髄核を取り除いたラットにiPS細胞から作製した軟骨の組織を移植して半年後の状態を調べた。
その結果、椎間板の変性は起こらず、本来の機能が再生され、正常な機能を保つことができていたという。一方、髄核を取り除いたままのラットは椎間板の組織が壊れ、椎間板変性の状態になったとしている。
ＪＥＲＡ、九州電力、中国電力の３社は４月20日、発電用燃料としての水素・アンモニアの導入に向けて、協業を検討することを定めた覚書を締結したと発表した。水素やアンモニアは燃焼時にＣＯ２を排出しないため、化石燃料に代わる次世代燃料として期待されている。
この覚書は国内で大規模な火力発電所を運営する３社が、燃料用の水素・アンモニアのサプライチェーン構築・拡大に向け、①国内発電所向け水素・アンモニアの調達費用削減等を目的とした共同調達②水素・アンモニアの輸送・貯蔵手段の確立③水素・アンモニアに関する政策支援・ルール形成へ働きかけ④他の国内電力会社等に対する本協議への参画の打診－で協業の可能性を検討することを定めている。
マツダは４月19日、提案した「次世代高容量高入出力リチウムイオン電池の開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）から公募された「グリーンイノベーション基金事業／次世代蓄電池・次世代モーターの開発」の研究開発項目の一つ「高性能蓄電池・材料の研究開発」に採択されたと発表した。
今回同社が提案した事案は、カーボンニュートラルの実現に不可欠な電動車の普及に向けて、蓄電池・モータ－システムの性能向上・コスト低減などの技術的な課題解決を図ることで、将来的な自動車の電動化を支える基盤技術や地区衣電池・モーターの産業競争力強化窓を目指している。同事業でマツダは、高容量と高入出力を両立するリチウムイオン電池（LIB）の開発に取り組む。