京都市左京区で4月29日、鎌倉時代から昭和初期までおよそ800年にわたり続いた”大原女(おおはらめ)”と呼ばれる女性たちの姿を再現した時代行列が行われた。大原女は、市内左京区の大畑地区から街の中心部まで往復およそ20kmを、たきぎなどを頭に乗せて売り歩いた女性たちのこと。
同日はおよそ70人が参加し、紺色の着物にたすき掛けの赤い紐が特徴の衣装を身にまとい、2kmの道のりをおよそ2時間かけて歩いた。今年は新型コロナ禍の影響で中止されていた小学生の参加が5年ぶりに再開され、子ども大原女も加わっていた。
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EUと連携 自由貿易を守れ もう今の米国は頼りにするな!
トランプ大統領による世界に向けた一律の関税措置は、日米同盟のパートナー国”日本は別”の措置があるはずーーと見ていた政界、とりわけ与党の米国に対する不信感は尋常ではなかったろう。ここから導き出されるメッセージは、少なくともトランプ政権の「米国は、もう今までの米国ではない。頼りにするな」ということだろう。トランプ米政権の高関税政策は、世界経済を大混乱に陥れ、戦後の発展を支えてきた自由貿易体制はいま、危機に瀕しているといっていい。まさしく歴史的な転換点にある。
そんな中、日本が取るべき施策は環太平洋経済連携協定(TPP)を軸に欧州連合(EU)などと連携し、自由貿易を守る輪を広げて行くことではないか。EU側でも積極的に連携先を模索する動きが目立っている。フォンデアライエン欧州委員長は4月、TPP加盟国のシンガポールとニュージーランドの首相と、相次いで電話会談している。
日本はTPPで主導的役割を担ってきた歴史がある。関税撤廃率が高いTPPに、EUが現状のままで加盟するのは当面難しいとしても、連携を強化し、TPPの存在意義を知らしめることが大事だ。TPPはベトナム、メキシコなどに加え2024年、英国が域外から加盟し、12カ国に拡大した。EUと合わせれば人口規模は10億人を超え、世界の国内総生産(GDP)の3分の1を占める巨大経済圏となる。米国がその座を放棄した今、TPPこそ自由貿易を守る”核”として発展させていくことが期待できるのではないか。
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長野・上高地で本格的な登山シーズン到来告げる「開山祭」
槍ヶ岳、穂高連峰など北アルプスの玄関口、長野県松本市の上高地で4月27日、本格的な登山シーズンの到来を告げる「開山祭」が行われた。開山祭には地元の関係者や登山客およそ2,000人が参加。まずスイスの伝統楽器アルプホルンの愛好家による演奏が披露され、引き続き登山者の安全を祈願する神事が執り行われた。神職が祭壇に向かって祝詞を詠み上げた後、地元の関係者らが玉串を捧げた。そして、上高地のシンボル、河童橋の上で鏡開きを行い、梓川に御神酒を注いだ。
松本市によると、上高地は山岳リゾート地として人気が高まっており、海外からの観光客の増加も加わって、2024年の同地への訪問者数は前年比20万人増の153万人余りに上っているという。