ジャンプ 女子個人で丸山希が初の銅メダル 2026年2月9日アジア-社会つなぐfujishima ミラノ・コルティナ五輪、ノルディックスキー・ジャンプ女子個人ノーマルヒルで初出場の丸山希(27)が銅メダルに輝いた。丸山は1回目97m、2回目100m超のジャンプを決め合計261.8点をマークし、銅メダルを獲得。同種目メダル1号に輝いた。 同種目のメダルは2018年の平昌五輪で高梨沙羅が銅メダルを獲得して以来、日本女子2人目の快挙。
ミラノ五輪 男子ビッグエアで日本勢 金&銀 2026年2月9日アジア-社会つなぐfujishima ミラノ・コルティナ2026冬季五輪は2月7日、スノーボード男子ビッグエア決勝が行われ、日本勢が金&銀メダル獲得の快挙を達成した。 木村葵来選手が179.50点で今大会日本勢初の金メダル、木俣椋真選手が171.50で銀メダルに輝いた。
仏とカナダ グリーンランドに総領事館開設 2026年2月8日アジア-国際交流つなぐfujishima フランス外務省は2月6日、トランプ米大統領が領有の意思を明言しているデンマーク自治領グリーンランドに、ジャンノエル総領事が着任すると発表した。カナダも同日、グリーンランドに総領事館を解説すると報じられている。 フランス外務省は、声明で「デンマークの領土の一体性を尊重することを改めて表明する」と強調した。欧州連合(EU)加盟国によるグリーンランドへの総領事館設置」は初めて。
公取委 日本郵便をフリーランス法違反で調査 2026年2月8日アジア-産業つなぐfujishima 公正取引委員会が日本郵便に対し、業務を委託したフリーランスに取引条件を明示していなかったなどとして、フリーランス法違反の疑いで調査を始めたことがわかった。 本社、死者に加え全国の郵便局の取引を調べるという。2024年の同法施行以来、最大規模の違反事案になる可能性がある。
JR西日本 夢洲への延伸「30年代後半にも」 2026年2月8日アジア-産業つなぐfujishima JR西日本の長谷川一明会長は2月5日、大阪・関西万博の会場があった人工島・夢洲(所在地:大阪市此花区)へのJR桜島線の延伸について「2030年代後半の実現を目指したい」との構想を明らかにした。 夢洲では統合型リゾート(IR)の開業が計画されているほか、万博跡地の再開発が見込まれている。その街開きの時期に、JR大阪駅や新大阪駅から地下鉄に乗り換えせずに夢洲に行けるよう鉄道網を整備、強化しようというもの。
エーザイ「レカネマブ」売上高618億円 2026年2月8日アジア-産業, 介護つなぐfujishima エーザイ(本社:東京都文京区)は2月6日、米バイオジェンと共同開発したアルツハイマー病治療薬「レカネマブ(製品名レケンビ)」について、2025年4〜12月期の売上高にあたる売上収益が618億円(速報値)になったと発表した。2026年3月期通期では765億円を見込む。 618億円のうち主要国別では米国が312億円、日本が179億円、中国が83億円だった。
ミラノ五輪開幕 異例広域開催 4会場で開会式 2026年2月7日アジア-社会つなぐfujishima ミラノ・コルティナ五輪は2月6日午後8時(日本時間7日午前4時)ミラノのジュゼッペ・メアッツァ競技場(通称サンシーロ)などで、開会式の入場行進は4会場別々に行われ、開幕した。 経費抑制や地球温暖化対策の観点から、イタリア北部の4会場群に分散して競技を行う。今回は五輪史上初めて2つの都市を冠する異例の広域開催となる。
トヨタ社長交代 近健太執行役員が昇格 2026年2月7日アジア-産業つなぐfujishima トヨタ自動車は2月6日、現在、最高財務責任者(CFO)を担っている近健太執行役員(57)が社長に昇格する人事を発表した。佐藤恒治社長は副会長に就く。豊田章男会長は留任する。 米国の高関税政策などで稼ぐ力の低下を余儀なくされている中、収益構造の改善の最前線で対応にあたっている近氏を社長に据える。
トランプ氏「高市氏支持」表明 3/19首脳会談も 2026年2月7日アジア-国際交流つなぐfujishima トランプ米大統領は2月5日、自身の交流サイト(SNS)で、日本の衆院選に関し、高市首相(自民党総裁)と連立政権を「完全かつ全面的に支持する」と表明した。米大統領が日本の選挙期間中に、特定の立場を示すのは異例。 またトランプ氏は3月19日に高市氏を米ホワイトハウスに招き、日米首脳会談を開催する予定であることも明らかにした。
カナデビア 日鉄エンジと統合検討で合意 2026年2月7日アジア-産業つなぐfujishima カナデビア(旧 日立造船)は2月5日、日本製鉄子会社の日鉄エンジニアリングと経営統合に向けた検討を始めることで合意したと発表した。実現すれば、単純合計で年間売上高が1兆円を超え、国内のプラントエンジニアリング業界で最大規模になる見込みという。 今後、9月に最終合意を結ぶ方向で協議を進め、11月の臨時株主総会での承認、2027年4月の経営統合の実現を目指す。存続会社はカナデビアとし、上場は維持する方向。